ただいま日記

洗脳社会〟の手法を「知って。気付いて。」 自分に帰ろう。今に戻ろう。

Japan 一 US J⚪︎int Committee ”日*合同委員会”_____1





当方の知識では敷居が高いこと承知。詳細は記せない。
単なるボヤキの記事なのでご容赦ください。

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相変わらず、ワタシはU.S.Aを〝米〟と表記することが許せん。(苦笑)
おそらく、そのように表記・呼称するのは、
慣例のみならず、U.S.A、欧州勢の意図が
明治期から反映されているであろうに。
亜という文字は、偽とか類似、副次という意味があるから、
亜でいいのに、と。
だが、アジアを表すのに亜を使っているから、と言っても、
東洋で通じる言葉があるのに。
ホント、マスコミや教科書の印刷媒体は
言語の根本から汚染脳を仕込んでくるから嫌らしい。
アルファベット乱立時代に、未だ〝米〟という文字でU.S.Aを指すとは・・・。
トホホ。

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さて、2018年あたりから開示され、巷でも話題になりつつある、
この密会合の日*合同委員会。
(日本国家を株式化という、
 欧州貴族国際金融家の悪意反映が日本の随所に達成されての、
 開示許可かぃ?!泣)


このアンタッチャブル感漂う日*合同委員会

(超機密会合・・・トコトン欧州貴族・国際金融家らと
元地球人
の利害関係が成立している、
保守存続利益のためにある悪徳施行に向けて)について、
ここ数年で、何冊か出版もされ、省庁のHPでも組織図などが明記されている。


日本人ワレワレ大衆には汚染脳白痴化で馴染みが薄い
協定だが、1960年から日米地位協定。それを
どう運用するかの会議というのが建前の、60年以上も存続する会合だ。
日本人大衆の生活全てに関連すること、法整備をこの会合で、
決定されているにも関わらず、
日本全体が知らない合同委員会というカラクリ。

U.S.A軍のど偉いさんが要請してくるルール(国際金融家や欧州貴族らの要望)に、
ひたすらイエスマンで対応して来た、日本のごく少数の高級官僚。
(日系・在日・日白・・・が主導か?!)


“日本にNOと言わせない”
すなわち“日本を“無自覚・無防備・無意識”に劣化させ
日本国家破壊・日本民族解体”が目的。
(3M_化学メーカーぢゃないょ、w)___人工種偽ユダ勢アシュケによる
原種人の倭人系潰し!?




(中世から近代までの欧州貴族らの暴力略奪強姦の奴隷制社会に対し、
日本がその解体に挑んだ体の、、、第二次世界大戦の中の、
大東亜戦争を“太平洋戦争、真珠湾攻撃という・・・
アメリカ/U.S.Aが被害者側文言(欧州勢の被害者立場を装う長期計画的)”で、
ロイター&A P独占市場通信マスコミが喧伝し、
日本人の仮想なる選民意識&天皇制(仮想か事実か勘違いかは知らんが。)を
戒める”風に、欧州欧*マスコミ(民主主義やら選択の自由の、建前の偽思想)の
プロパガンダを駆使し、欧州貴族国際金融家の怨念の仇討ちも大いにあろうか。
“戒める”風は、欧州貴族こそが、完全ナル選民という超絶勘違い思想が元凶。
と、言っても欧州勢のシナリオ、排除したい民族の労力搾り取りと自滅という、
簡便かつエコノミーな植民支配システムは、日*合同委員会という方策。
その便利な独裁に行き着くがための、
大東亜&太平洋の巨大戦争シナリオでしたかね・・・。w)

(大 東 亜 戦争という趣旨・・・大 東 亜 解放戦争とも言えるのではないか。
繰り返すが、太平洋戦争という戦争責任に戦後マスコミ、
(主に旗振り役は朝日・ガス抜き役は読売)ですり替えし、
奴隷独裁社会の悪行を近代まで続けても他人事のように、涼しい面で
欧州貴族・国際金融家らの芸当を極めた委員会ダ___
地球帰還希望の金星在住・月中継の元地球人が
援護射撃してくれるから、イインカイ______w・オヤジかぁ〜)

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何度か、当方ブログでもこの日*合同委員会についてわずかに触れたが。

Wikipediaより
日米合同委員会 - Wikipedia
協議は月2回秘密の会合として
(ニュー山王ホテルで1回、外務省が設定した場所で1回。
 ニュー山王〜U.S.A軍用宿泊施設は周知されている)行われる。


U.S.A側代表は在日*軍司令部副司令官、USA日本大使館公使らと、
日本政府のごく少数の官僚との会議。
と言っても実質的には命令されている状況ということが想像できる。
が、国民のワレワレは全く知らない。
TVのニュースや国会中継で日本の政治家が法律を決め、
官僚が行政を行っていると思っている。
だがしかし、実質的には、日*合同委員会で、
ほとんどの日本の政治・行政、法整備が決定されている・・・。

日本が植民地のようだと感じている人もいると思う。
それは、感覚ではなく、事実である。(苦笑)


U.S.A軍司令だから、軍事的なことだけと思っていたら大間違いであるだろう。
軍事のほか、金融・経済、教育、マスコミ電話郵便等の通信運輸全体、
宗教、医療、福祉、文化、法整備全般、
事件、事故、意図的な災害____何もかも、、、、
(マスコミで放映されるものは意図情報と巷の情報収集と大衆心理操作)
その委員会が決定しているのは自明。

奴さんらのご都合、多国籍企業の邪魔になる日本の大企業は、赤子の手をひねるくらい
簡易に、痛手を負わせることもできる(マスコミで風評等を使って被害を捏造)と
末端の消費者の一個人が痛感するほどの・・・。

日本の政治家・官僚・企業・資本家が売国奴にならないと、
暗殺や風評被害でボロボロにされていくのが目に浮かぶ。
売国奴になった者、組織は、息子や孫、命令に従う組織が、
ある程度の社会的地位を存続できるご褒美、株価上昇などあるのだろう。

ご褒美をもらっている家系・組織はまた、売国奴政治家の負の連鎖。



日本の闇を深くしている最大の問題のひとつ、と言えるだろう。




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2018年に当方ブログに記した
スイスが第二次世界大戦の頃に、
国民の全家庭に配布した「民間防衛」の書は、
日*合同委員会のU.S.A軍司令の手引書?!





(ハーパ一ドとかオックス**出身の肩書きで尊敬させ・・・w)

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第1段階:工作員を政府の中枢に送り込む。


第2段階:宣伝工作。メディアを掌握し、大衆の意識を操作。


第3段階:教育現場に浸透し、「国家意識」を破壊する。


第4段階:抵抗意志を徐々に破壊し、平和や人類愛を
     プロパガンダ
として利用する。


第5段階:テレビ局などの宣伝メディアを利用して、自分で
     考える力を奪ってゆく。


最終段階:ターゲットとする国の民衆が、無抵抗で腰抜けに
     なった時、大量植民。






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