「偽情報退散！お金とマスコミは人の幸せをこうして食べている」
THINKER著 （徳間書店/＊＊＊文庫）初版 2011年。
当時、大変参考になった一冊である。
下記に、当方の感想など記述。
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259〜264頁
アヴァスのもとで働いていた2人のドイツ人系ユダヤ人、ベルンハルト・ヴォルフとポール・ロイターが、それぞれドイツとイギリスで通信社を立ち上げる。
1848年、ドイツに戻ったヴォルフは新聞を創刊する。創立当初は赤字に苦しんだが、ヴォルフは通信社を立ち上げ、「銀行や新聞社に相場の情報を配信することで利益を上げることを思いつく。こうして、翌1849年にヴォルフ電報局が設立された。
1851年には、ロイターが、イギリスでロイター通信を創業し、ロンドンとパリの相場情報を配信し始める。ロイターが初めての顧客は、ネイサン・ロスチャイルド の息子であるライオネル・ロスチャイルド だった。また、ロイター通信は、散らばる商人兼通信員からの情報をイギリスの投資家や政府に提供し、投資家を儲けさせ、大英帝国の勢力拡大に多大な貢献をした。19世紀に世界を支配した大英帝国の繁栄の陰には、ロイター通信の働きがあったのだ。ロイター通信、大英帝国、その他植民地で利益を上げていった大きな商社のほとんどが、それぞれ呼び名は違っても本質はロスチャイルド一族だったと言ってよいだろう。
さて、アヴァス通信社のヴォルフ電報局とロイター通信の3社は、設立当初は激しく競合していたが、やがて衝突による疲弊を避け、提携することで勢力の拡大を図る。1856年に第1回の国際協定を締結し、互いの相場速報を交換する契約を結ぶとその後、1859年には、同契約を一般ニュースの分野にも拡大した。そして、最終的に1870年には3社でアメリカを除く世界を3分割し、ニュース配信を独占する。
アヴァス通信社：フランス及びその領土、イタリア、スペイン、スイス、ポルトガル、
エジプトの一部、フィリピン、ラテン・アメリカ諸国
ヴォルフ電報局：ドイツおよびその領土、オーストリア、オランダ、北欧、
ロシア、バルカン諸国など
ロイター通信：大英帝国とその植民地及び管轄下にある国々
（中国や日本もここに入る）
日本は協定上、ロイターの管轄下に入ったため、ロイターと契約を結ばねば海外からのニュースが入手できない状況になった。こうして、アヴァす、ヴォルフ、ロイターの3大通信社が世界の情報市場を独占する体制が確立した。これら3社は、他社を圧倒する勢力を保持し、19世紀の世界の3大通信社と称された。
この3社の中でも一番力を手にしていたのは、海底ケーブルの通信網を手にしていたロイターである。このため、海外のニュースはロイターを通してしか入手できないという現象を生んだ。当時、世界では「ロイターが世界を回す」とも言われた。
ロイターが情報社会を支配できた背景には、当時、世界中に植民地を持っていたイギリスの国家的な支援があったことは見過ごせない。当時の国際通信には物理的に国と国とを結ぶ海底ケーブルが欠かせなかったが、それを大量に生産できる条件を備えていた国は、当時イギリスだけだった。イギリスの植民地であるマレーとボルネオには、ガタパーチャというアカテツ科の樹木が生えていた。この樹木から採れる樹脂は空気中では酸化されやすいが水中では変質しないという性質があった。ゴムは海水中で耐久力がないため、海底ケーブルには使えなかったが、ガタパーチャは海底ケーブルの被膜材として最適だったのである。被覆導線を開発したのはヴォルフ電報局のあったドイツだったが、被覆材の原料を独占できたイギリスが、ケーブル製造までも独占してしまった。イギリスは、19世紀後半の50年をかけて世界中の大陸とロンドンを海底ケーブルでつなぐ通信網を完成させ、ロイター通信がそのケーブル網を独占し、世界の情報を制したという流れがある。
アメリカでは、大手新聞社が集まって通信社が設立された。
AP通信は1848年、ニューヨーク市の競合する新聞社5社で結成された組織である。設立以前は、ヨーロッパから特派員が帰国するたびに、各社は取材のためニューヨークの港に記者を送り込んでいた。この取材を一本化して効率よくするために、まずハーバーニュース協会が設立され、後にAP通信と改名された。その後、AP通信はヨーロッパのニュースのみならず、アメリカ国内のニュースもカバーするようになり、さらには新興通信社と合併するなど、紆余曲折を経て巨大化し、世界有数の通信社に成長した。現在、AP通信は一般のニュース配信では世界一の規模を誇る。約5000のテレビ局とラジオ局、約1700の新聞社と契約し、世界121国で活動を繰り広げるアメリカ最大の通信社であり、ロックフェラー財閥の所有する企業である。
263頁 〝イギリスの通信網〟世界地図の注釈より
イギリスは世界一早く、海底ケーブルの通信網を完成させた。ニュース配信のほかに他国の電報を盗聴したり、伝達を遅らせたり、外交面でも利用。戦時中は相手国の暗号化された電報は通信しないという対応をとった。無線通信が普及するまでイギリスの情報独占は続いた。)
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著者 THINKERさんのサイトご紹介。
http://thinker-japan.com/index.shtml
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（以下は、当方の感想）
約10年前。この著書を読んで、最も印象深かったのは、
海底ケーブルについてであった。
19世紀から20世紀前半に、第一次第二次世界大戦、
その他多数の事変、内戦、暴動、恐慌が起きた時代である。
通信社というマスコミの胴元が、中世の欧州による植民地化によって、
アジア地域での資源確保や技術・製造を確立し、100年以上も前に、
海底ケーブルで大陸を結び情報というものが、大衆の動向にまで影響を与えた、という
史実。また、その資金も莫大なものだったろう。
全く、知らなかった。
見方を変えれば、通信社が台頭し、トラブルが増えてもいるし、
それを伝える技術媒体があったから、
文字や当時勃興中の記録メディア（録音や映像画像）に、
刻印され記録されている歴史的なトラブルの数々、とも言える。
更にその経緯に、19世紀に海底ケーブルを敷設した欧州勢及び、
イギリスの財力を支えた五大陸の膨大な疲弊被害を想像してしまう。
そして、それらをワタシたちは全く知らずして、
マスコミを盲信し、安穏とその情報を享受しているという不気味な世相が
数十年（約100年近く）続いている。
その事実、史実をワタシたちは、マイナーな情報を発信し活動しておられる、
市民の声、一冊の出版物によって、やっと、マスコミとは何かを
各々が考える機会が与えられた、と。
そして現在。
体制の完全私物化支配社会になってしまうのか、あるいは、大衆は体制を見切って
マスコミを切り捨てるべく、本質に気付く重要な時期だろう、と思う次第だ。
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新型コロナウィルスのインチキ騒動は、マスコミがなければ、
無かった、、、、、起きなかった。
という真実に気づくこと。
よくよく考えれば至極、単純な茶番劇であり、間接的な情報という、
集合無意識を駆使している偽の事象（メディアというもの）を
史実と照らし知覚し、感受・視野が根本から変化していく時期とも思う。
